日本の食生活が変わり、徐々に魚を食べる人の割合が少なくなってきています。
その一方で、中国をはじめ、新興国では食生活の多様化などで、魚を食べる人が増えています。
また、健康志向から欧米でも魚が多く食べられるようになってきています。
とはいえ、日本の一人当たりの消費量は年間60kgで、主要国では世界一位となっています。
やはり、魚は日本人にとって、なくてはならないたんぱく源です。
そんな魚の自給率ですが、現在日本は62%になっています。
つまり、約4割は海外からの輸入に頼っています。
その約4割の魚を輸入するのが、困難になってきています。
諸外国の魚人気で、魚の値段の相場は上昇傾向です。
しかし、日本は景気が後退していて、安値でなくては売れない状況です。
そのため、事業として成り立たないのです。
それでは、今後どのようにして、日本の食卓の魚を守るべきなのでしょうか?
現在、考えられているのはこのようなことです。
養殖の技術を発展させて、海外に魚を売れるようにすること。
海外に高値で売ることで収益を稼ぎます。そうすれば、国内には安くても売ることができます。
また、漁師の待遇を改善するというのも考えられているようです。
原油高や不況による値下げなどで、廃業した漁師もいます。
さらに、後継者がおらず、今後廃業する漁師も多くなるでしょう。
そうなれば、自給率はさらに低くなり、海外との競争もより厳しくなります。
漁師の待遇を改善し、自給率を上げれば、海外と競争する必要もなくなります。
いずれにせよ、国として水産業の今後について対策を立てる必要がありそうです。
魚も限られた資源なので、獲得するには戦略が必要になりそうです。
日本にいるのに、お寿司が気軽に食べられないのは、嫌ですね。
(上田 純也)